BSE対策をめぐる最近の議論と変異型CJDキャリアーの問題
医学書院で発行している雑誌「公衆衛生」１１月号に「わが国のBSE 対策へ の提言」という原稿を書きました。その最後の部分で輸血による変異型CJD の 伝播の問題にも触れました。この原稿を書いたのは８月初めでしたが、その後、 この問題への関心が高まってきています。 そこで、医学書院の了解を得て、まず、公衆衛生の記事全文を転載し、つぎ に変異型CJD キャリアーに関する最近の状況を補足したいと思います。 １．わが国のBSE 対策への提言 ２００１年９月にBSE の発生が確認されてから約１年が経った。これまでに 総合的なBSE 対策が実施され、食の安全に関する消費者の信頼は回復してきた。 しかし、BSE 対策の科学的基礎となるべきBSE の発病機構、診断法、ヒト への感染にかかわる要因など、不明な点が多く残っている。本稿では、 筆者に与えられた課題の「提言」というより、BSE 対策をめぐる最近の 議論について科学的な面からの私見を述べてみることにしたい。 プリオン病をめぐる名称の混乱 BSE は海綿状変性を特徴とするウシの中枢神経系の変性疾患である。同じグル ープに属する病気としてヒトのクロイツフェルト・ヤコブ病（CJD）、ヒツジの スクレイピーなどがあり、これらの病原体はかってはスローウイルスと呼ばれ ていたが、現在では通常の微生物とは異なり、蛋白のみから成るプリオンと考 えられている。そこで、これらの病気はプリオン病と総称されるようになった。 一方、プリオン説に反対する意見も残っているため、国際機関での正式名称 は伝達性海綿状脳症になっている。すなわち、病原体の名称にもとづくプリオ ン病と病態にもとづく伝達性海綿状脳症という２つの名称が同義語として用い られている。 プリオンはウイルスや細菌と同様に病原体の種類を示す用語であって、その 本体は染色体に存在するプリオン蛋白遺伝子が産生する正常プリオン蛋白の立 体構造が異常化した異常プリオン蛋白と考えられている。一般に異常プリオン、 正常プリオンという呼び名がマスコミ主導で普及してしまったが、これは上述 の説明で明らかなように間違っている。 しかも、この名称の方が正式と考えられるようになってしまい、学術雑誌な どでもこの名称をしばしば見かける。筆者が正しい表記を用いた解説をホーム ページにのせたところ、読者から間違った表現を用いるべきではないとの指摘 を受けたことがある。そのうちに、試験問題の解答でも正しい表現を用いた場 合に間違いと判定される事態が起こるおそれもある。 日本で最初のBSE が発見された際、狂牛病の名称が誤った印象を多くの人々 に与え、社会混乱の原因のひとつになった。現在ではマスコミでもBSE の名称 が普及したが、今度は学術用語の面で混乱が起きている。 BSE のもたらすリスク BSE はウシの感染症としてウシに健康被害を及ぼす。さらに食肉を介してヒト に感染を起こして変異型CJD を起こすという、人獣共通感染症としてのリスク を抱える。それに加えて変異型CJD 患者から輸血、臓器移植、外科手術、内視 鏡などを介するヒトの間での伝播のリスクが問題になっている。すなわち、BSE のリスクにはウシの間での伝播、ウシからヒトへの伝播、ヒトの間での伝播と いう３つの側面がある。この点は通常の食品のリスクとはまったく異なること を認識しなければならない。 ウシの間での伝播防止 BSE はウシの間で餌として与えられた肉骨粉を介して経口感染で広がった。ウ シの間での水平感染は、感染動物の体液や排泄物に感染性が検出されないこと と野外での疫学所見から、起きていないと考えられる。母子感染についても、 感染実験の結果や疫学所見からその可能性はきわめて低いと考えられている。 したがって、餌として肉骨粉を与えなければウシの間での伝播は阻止できるは ずである。実際に、英国で１９８８年にウシに対する肉骨粉の使用禁止を行っ た結果、BSE 発生は平均潜伏期の５年後に相当する１９９３年をピークに 激減してきている。 しかし、１９９６年まで肉骨粉の使用はブタとニワトリに対しては禁止され ていなかったため、１９８９年以後に生まれたウシでのBSE 発生は続き、その 数は約５２０００頭となった。これは総数１８万頭あまりのBSE の約３０％を 占める。これらはブタやニワトリ用の肉骨粉がウシの餌に混入した交差汚染に よるものと考えられている。 日本のBSE では７例について詳細な疫学調査が行われ、その報告書の中でこ れらのウシに肉骨粉が与えられていた証拠はなく、ウシの餌に混入した肉骨粉、 すなわち交差汚染が原因と推測している。 ウシの間でのBSE まん延防止はBSE 対策の基本である。英国でウシへの最小 感染量を調べる実験が行われており、その中間成績によれば、BSE ウシ脳1 mg でも実験的に感染が成立することが確認されている（1）。餌の交差汚染の防止 がきわめて難しい点を認識してリスク管理を行わなければならない。 ウシからヒトへの感染防止 これがBSE 対策のもっとも重要な面であり、食の安全確保に直接かかわるも のである。WHO およびEU 科学運営委員会は、消費者の健康を守るための 最善の対策はBSE 感染ウシをヒトの食物連鎖に回さないことが原則であると 結論している。日本でもその目的で屠畜にまわされるウシのすべてについて BSE 検査、いわゆる全頭検査が行われている。しかし、現在のBSE 検査法 では潜伏期の後期にならないと感染は検出できないため、その間における 安全対策として特定危険部位（SRM）の除去によりリスク低減がはかられ ている。すなわち、全頭検査とSRM の除去という二重の安全対策が日本 でのBSE 安全対策の基本である。 ここで問題になるのはBSE 検査で用いられている迅速検査キットはすべての 感染ウシを検出するものでない点である。しかし、これはBSE に限ったもので はない。通常の微生物感染でも抗体が上昇するまで、または病原体が一定レベ ルに達するまでは、感染は検出できない。その代表的例として輸血用の血液の 場合、B 型肝炎ウイルスやC 型肝炎ウイルスの検査はかっては感染後 約２ヶ月経たないと陽性にならなかった。最近ではPCR による核酸増幅法で 検査が行われるようになってきたが、それでも１ヶ月間はウインドウ・ ピリオドと呼ばれる検出不可能な時期がある。BSE の場合、その時期の リスクをSRM 除去で低減している点を認識しなければならない。 感染ウシすべてを検出できないBSE 検査は無駄であり、ヒトの健康保護には 確実なSRM 除去で十分という議論も聞かれる。しかし、確実なSRM 除去は 果たして可能であろうか。英国での感染実験の成績から、現在SRM に指定 されている脳、脊髄、背根神経節、回腸遠位部などを除去することで ９９％近くの感染性は排除されると推定されている。しかし、以下に 述べるように、SRM 除去以前の屠畜段階でのスタンニング（気絶法）、 ピッシング（脊髄破壊法）、背割りの際にSRM が食肉に混入することに よるリスクも考慮しなければならない。 スタンニングによるリスクは、スタンガンなどで神経組織が破壊されて血液 中に塞栓を形成し、放血が始まる前の数十秒の間に血液を介して心臓、肺、さ らに食肉部分に運ばれる可能性である。スタンニングは主に空気注入法または スタンガンで行われるが、神経組織固有のマーカー蛋白を用いた実験により、 空気注入法がもっともリスクが高く、ついでスタンガンとピッシングの併用、 スタンガンの順にリスクが低くなるとされている（2, 3）。最近では、マーカー 細菌としてPseudomonas fluorescens を用いた実験で、スタンガンのみ でも食肉の多くの部分に広くマーカー細菌が広がることが報告されている（4）。 この成績は、とくにBSE 検査で陽性になるレベルにまでBSE プリオンが蓄積 している場合には、スタンニングによりヒトへの感染を起こしうる量のBSE プリオンが食肉に混入する可能性を示唆したものである。このリスクはSRM 除去のみでは除くことはできない。BSE 検査により陽性のウシをすべて 食用から排除することは、この面でも重要である。 日本での安全対策を振り返る 日本で２００１年１０月に全頭検査が開始された際に、SRM として指定された のは脳、脊髄、眼、回腸遠位部であった。背根神経節は指定されていなかった。 英国での発病機構の実験成績とそれにもとづくEU 科学運営委員会のリスク 評価により脳、脊髄、三叉神経節、背根神経節はほぼ同程度のBSE プリオン を含むものと推定されている。三叉神経節は頭部にあるため、現実には脳と 一緒に焼却されるので、問題はない。一方、背根神経節に関しては、OIE の 国際動物衛生規約では日本のようなBSE 低発生国については、背根神経節が 含まれる脊柱の除去が要求されていなかったため、日本では背根神経節は SRM に指定されなかった。専門家はリスク低減のためにこれも除去すべき ものと考えていたが、厚生省側は実施困難との意見であった。２００２年に OIE が脊柱をSRM のリストに加えてことを受けて２００３年に食品からの 脊柱の除去が検討された。この議論の際に明らかになった点は、SRM はBSE 対策特別措置法により屠畜場で除去するものと定められているため、食肉 処理場で除去される脊柱はSRM には指定できないこと、また、屠畜場は 厚生労働省食品安全部の監視安全課、食肉処理場は同じ部内の基準審査課と 所管が異なることである。それまでBSE 対策を検討していたBSE 専門家 会議は監視安全課に設置されていたが、脊柱の除去については、基準審査課 に伝達性海綿状脳症対策部会が設置され、そこで議論され、最終的には 食品安全委員会でのリスク評価を経て２００４年２月に脊柱の除去が施行 された。 背割りについては、２００１年１０月の時点ではリスク低減措置としての背 割り前の脊髄除去は実施できなかったため、脊髄を傷つけないように注意し十 分に洗浄するという対策でスタートした。ピッシングもなるべく止めるように との注意が通達されていたが、現実には作業員の安全確保のために、ピッシン グは現在にいたるまで大部分の屠畜場で続けられている。 SRM 除去に関しては、以上のように当初からいくつかの問題を抱えており、そ れらについて順次対策が強化されてきたのである。このSRM 対策の不十分な面 を全頭検査が補ってリスク低減に貢献してきていることを認識しなければなら ない。 全頭検査についての議論 屠畜場での迅速BSE 検査キットによるスクリーニング検査について、厚生労 働省ではBSE 第１例の発生直後に、EU の方式にしたがって３０カ月齢以上 のウシすべてを対象とすることに決めた。しかし、消費者の信頼回復のため に政治的判断で全月齢を対象とする全頭検査に変更され、２００１年１０月 に実施された。 振り返ってみると、全月齢を対象としたことで、トレーサビリティ・システ ムが出来ていない状況での混乱を回避することができ、また、科学的成果とし て、２１カ月と２３カ月という若齢ウシでのBSE が見いだされ、とくに２３ヶ 月齢のウシはウエスタン・ブロットのバンドのパターンから非定型BSE とみな された（5）。 一方、米国でのBSE 発生により米国からの牛肉の輸入が停止されたのがきっ かけとなって、全月齢を対象とする検査について検出限界以下の月齢について の検査は不要といった議論が始まった。しかし、月齢の線引きを考えるための 科学的事実としては、以下のような断片的なものに限られている。 英国での成績では２４カ月齢以下での発症例は0.006%以下（約177,500 頭中 10 頭）、３０カ月齢以下では0.05%（81 頭）である。そのうちもっとも 若いBSE例は２０ヶ月齢である。この例について、European Commission の報告（3）では次のような議論を行っている。英国での感染実験では接種後 ３２ヶ月目で脳に感染性が見いだされ、３５ヶ月目に発症が見られている。 そこで発症３ヶ月前にはBSE 検査陽性になると仮定して、このウシの場合 １７ヶ月目にはBSE 検査陽性になると推定される。 一方、最悪のシナリオでは潜伏期の2/3 の時期からBSE 検査が陽性になる という意見があり、その考えにしたがえば１３ヶ月齢で感染性が見いだされ る可能性もあるということになる。逆に１２ヶ月齢以下では脳に感染性が 見いだされることはきわめて考えにくいということになる。 日本では前述のように、２１ヶ月と２３ヶ月齢の若いウシでBSE 例が確認さ れた。これら両方の例とも延髄で見いだされた異常プリオン蛋白の量は、ウエ スタン・ブロットのバンドの濃度から、それまでに見いだされていたBSE 例の 1/1000 程度と推定された。 EU では30 ヶ月齢以上についてBSE 検査を実施している。そこで30 ヶ月齢が 国際的基準であるかのような意見もある。元来、30 ヶ月という月齢が最初に決 められたきっかけは、1996 年に英国で変異型CJD が確認された際に、英国 政府が消費者に対する安全対策として30 ヶ月齢以上のすべてのウシの食用 を禁止したことである。それまでの経験でBSE 発症は3 歳齢以上がほとんど あったこと、しかし、トレーサビリティ・システムがない状態で年齢を確認 するには30 ヶ月で永久歯が生えてくることから、30 ヶ月に決められたので ある。その後、感染実験の成績で接種32 ヶ月後に初めて脳、脊髄に感染性が 見いだされたこともこの決定が妥当であったとみなされた。 2001 年にEU が屠畜場での30 ヶ月齢以上のウシすべてを検査する方式を 決めた際には、英国でのBSE 例の99.9%以上が30 ヶ月齢以上であることが 根拠にされた。すなわち、発症例の年齢別頻度とトレーサビリティ・ システムができていない状態を考慮した上での決定で、検出可能な時期に ついての検討は行われていない。 これらの背景を整理してみると、全頭検査についての議論では、例外的に見 つかる若齢のBSE はSRM 除去のみで十分とみなすか、それとも現在の検査 法で検出できる月齢のものはすべて検査対象とするべきか、その選択が問わ れているものとみなせる。このようにきわめて限られた科学的事実にもとづく リスク評価には、消費者や生産者などの意向を十分に反映させる必要がある。 ヒトの間での輸血による変異型CJD の伝播 BSE のリスクはウシからヒトへの感染による変異型CJD の発症のみではない。 一旦、ヒトに感染したBSE プリオンはウシの異常プリオン蛋白ではなくヒトの 異常プリオン蛋白となり、種の壁のないヒトの間で容易に伝播される可能性が ある。とくに変異型CJD ではBSE ウシの場合と異なり、扁桃、虫垂、脾臓など のリンパ組織で異常プリオン蛋白が検出される。２０００年には変異型CJD 発 病の６ヶ月前にたまたま摘出されていた虫垂に異常プリオン蛋白が見いだされ た（6）。この事実は潜伏期中に血液を介してほかのヒトに輸血などで変異型CJD を伝播する可能性を示すものとして血液の安全性に関する問題を提起した。そ れまで英国では安全対策として血液製剤の原料はBSE が発生していない国から 輸入していたが、この事実が明らかになった際に、輸血用の血液では白血球を 除去する方式が採用された。 この報告を受けて、英国では保存されていた虫垂と扁桃について異常プリオ ン蛋白の検査を実施してきている。その中間報告が２００４年５月に発表され、 調べた１２、６７４個中の虫垂のうち、３個に異常プリオン蛋白が検出された。 その結果、英国には３８００名の潜伏期中の感染者が存在する可能性が推定さ れた(7)。そこで英国政府は追加的措置として、１９８０年以後に輸血を受けた 人が献血することを禁止した。なお、この成績は免疫組織化学検査によるもの であったが、さらに高感度での検査として、凍結保存されている１０万個の扁 桃についてのウエスタン・ブロットによる検査が計画されている。 輸血による変異型CJD 伝播が疑われるケースは現実に最近２例が見いだされ た。第１例は１９９７年に輸血を受け６年後の２００３年に変異型CJD で死亡 した人である。この輸血に用いられた血液のドナーは１９９９に変異型CJD を 発病して死亡していた。すなわち、発病２年前の潜伏期中の血液からの感染が 疑われたのである（8）。第２例は変異型CJD ではなく、動脈瘤破裂で２００４ 年に死亡した人の脾臓で異常プリオン蛋白が見いだされたものである。この人 は１９９９年に輸血を受けており、その際に用いられた血液は変異型CJD 発病 ３年前のものであった。しかもこの人のプリオン遺伝子のコドン１２９は、そ れまでの変異型CJD 例がすべてメチオニン/メチオニンであったのに対して、 メチオニン/バリンであったため、これまでの変異型CJD 発生予想に疑問が 投げかけられている（9 ）。 すでに日本では英国などヨーロッパのBSE 発生国に通算６カ月以上滞在して いた人からの献血は拒否するという予防原則にしたがった対策を講じている。 現在実施されているウシからヒトへの感染防止対策を確実に行うことで、英国 のような事態になることはきわめて考えにくい。 ２．変異型CJD キャリアーに関する最近の状況 （１）前述の記事の中で、英国での輸血による感染が疑われる２例を述べまし たが、この原稿を送ったのち１０月９日付けのProMED に、英国のCJD 専門 家委員会による変異型CJD 患者由来の血液製剤を投与された人への対策が 紹介されました。 それによると、９名の変異型CJD 患者が合計２３回献血していて、その血漿 から第８因子、第９因子、アンチトロンビン、静脈注射用免疫グロブリンG、 アルブミン、筋肉注射用免疫グロブリン、抗D 製剤が製造されています。 主に血友病の患者４０００名がリスクにさらされたと推定されています。そ して、人の間での伝播を防ぐための予防的措置として、血液、臓器、組織の提 供をさけること、外科や歯科の処置を受ける場合に医師にリスク低減措置の必 要性を告げるよう、要請することが決定されました。この内容の手紙は６００ ０名に発送されたそうです。 （２）英国から輸出された変異型CJD 由来血液製剤 問題の血液製剤は、シンガポール、ロシア、オマーン、モロッコ、エジプト、 ブルネイ王国、トルコ、インド、ドバイ、ブラジル、アイルランドの１１カ国 に輸出されていました。 （３）フランスの２名の変異型CJD フランスで１０月に８例目、１１月に９例目の変異型CJD が確認されました。 ８例目の患者は若い人で現在生存中ですが、１９９３年から２００３年にかけ て数回献血していました。その輸血を受けた１０名について追跡調査が行われ ています。また、未使用の血液製剤は回収されました。 ９例目の患者は１９８４年から２００２年にかけて数回献血していました。 おわりに 日本でのBSE 対策は、１９７０年代半ばに始まったスローウイルス感染研究 の時代からの長い研究蓄積に支えられ、さらにEU における消費者の健康保護を 目的とした広範囲のリスク評価を参考にして実施されてきた。一方で、BSE についての国民の関心は欧米諸国にはみられないきわめて高いものであり、 BSE 対策についての正しい認識も広く国民の間に普及してきている。 現在のウシの間での伝播防止対策、ウシからヒトへの感染防止対策は確実に BSE リスクの低減に貢献しているものとみなせる。しかし、新しい科学的 事実はこれからも明らかになるはずであり、診断技術についても進展が期待 される。今後もそれらの成果を取り入れてBSE 対策の検証と改善を続けて いくことが必要であろう。 文献 (1) Matthews, D.: Personal communication. August, 2004. (2) Anil, M.H., Love, S., Williams, S., Shand, A., McKinstry, J.L., Helps, C.R., Waterman-Pearson, A., Seghatchian, J. & Harbour, D.A.: Potential contamination of beef carcases with brain tissue at slaughter. Vet. Rec., 145, 460-462, 1999. (3) European Commission (TSE BSE Ad Hoc Group) : Scientific Report on Stunning Methods and BSE Risks. 13 December 2001. (4) Prendergast, D.M. Sheridan, J.J., Daly, D.J., McDowell, D.A. & Blair, I.S.. The use of a marked strain of Pseudomonas fluorescens to model the spread of brain tissue to the musculature of cattle after shooting with a captive bolt gun. J. Appl. Microbiol. 96, 437-446, 2004. (5) Yamakawa, Y., Hagiwara, K., Nohtomi,K., Nakamura, Y., Nishijima, M., Higuchi, Y., Sato, Y., Sata, T.; Expert Committee for BSE Diagnosis, Ministry of Health, Labour and Welfare of Japan: Atypical proteinase K-resistant prion protein (PrPres) observed in an apparently healthy 23-month-old Holstein steer. Jap. J. Infect. Dis., 56, 221-222, 2003. (6) Hilton, D.A., Fathers, E., Edwards, P., Ironside, J.W. & Zajicek, J.: Prion immunoreactivity in appendix before clinical onset of variant Creutzfeldt-Jakob disese. Lancet, 352, 703-704, 1998. (7) Hilton, D.A., Ghani, A.C., Conyers, L., Edwards, P., McCardle, L., Ritchie, D., Penny, M., Hegazy, D. & Ironside, J.W.: Prevalence of lymphoreticular prion protein accumulation in UK tissue amples. J. Pathol., 203, 733-739, 2004. (8) Llwelyn, C.A., Hewitt, P.E., Knight, R.S.G., Amar, K., Cousens, S., Mackenzie, J. & Will, R.G.: Possible transimission of variant Creutzfeldt-Jakob disease by blood transfusion. Lancet 363, 417-421, 2004. (9) Peden, A.H., Head, M.W., Ritchie, D.L., Bell, J.E. & Ironside, J.W.: Preclinical vCJD after blood transfusion in a PRNP codon 129 heterozygous patient. Lancet 264, 527-529, 2004.Topへ戻る
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